転職と退職の順番はどっちが先？在職中と退職後のメリット・デメリットを徹底比較

転職を考えたとき、最初に悩むのが「先に退職してから転職活動をすべきか、それとも在職中に動くべきか」という順番の問題です。この判断を間違えると、金銭面でも精神面でも大きなダメージを受ける可能性があります。

結論から言うと、ほとんどのケースで「在職中に転職活動を始め、内定が出てから退職する」のがベストな選択です。ただし、心身の健康が限界に達している場合など、退職を先にすべき例外もあります。

この記事では、在職中の転職活動と退職後の転職活動、それぞれのメリット・デメリットを詳しく比較し、あなたに最適な順番を見つけるための判断基準を解説します。

在職中の転職活動と退職後の転職活動 比較表

まずは全体像を把握するために、両者を比較してみましょう。

項目	在職中の転職活動	退職後の転職活動
収入	途切れない	途切れる（貯金を切り崩す）
時間的余裕	少ない（仕事との両立が必要）	多い（転職活動に集中できる）
精神的余裕	焦りにくい	長期化すると焦りが出やすい
ブランク	発生しない	発生する可能性あり
面接の日程調整	有給取得が必要で難しい	自由に調整できる
交渉力	強い（現職があるため妥協しなくてよい）	弱くなりやすい（早く決めたい心理）

この表のどこを重く見るかは人によって違います。収入の安定を最優先にするのか、時間を確保して準備の質を上げたいのか。自分の判断軸をはっきりさせておくと、この先の比較がぐっと楽になります。

在職中に転職活動するメリット

1. 収入が途切れない安心感

在職中の転職活動の最大のメリットは「収入が途切れない」ことです。毎月の給料が保証されているため、転職活動が長引いても生活に困ることがありません。この安心感があるからこそ、焦らずに良い求人をじっくり選ぶことができます。

2. 職歴にブランクが生まれない

退職してから転職活動を始めると、どうしても職歴に空白期間（ブランク）が発生します。ブランクが長引くと、面接で「この期間は何をしていましたか？」と質問され、説明に困ることも。在職中の転職なら、この心配がありません。

3. 年収交渉で有利になる

現職があるということは「この条件でなければ転職しない」という交渉カードを持っているということです。退職後の転職活動では「早く決めなければ」という焦りから、条件面で妥協しやすくなるリスクがあります。

4. 情報収集がしやすい

在職中であれば、同業他社の情報を業務を通じて得られたり、業界のイベントやセミナーに参加しやすかったりします。現場にいるからこそわかる情報は、転職先選びの判断材料として非常に有効です。

在職中に転職活動するデメリット

1. 時間の確保が難しい

仕事をしながらの転職活動は、体力的にも時間的にも大変です。求人チェック・書類作成・面接対策・面接の日程調整など、やるべきことが多い中で、使える時間は帰宅後や休日に限られます。

2. 面接のスケジュール調整が困難

多くの企業の面接は平日の日中に行われるため、有給休暇を使って対応する必要があります。頻繁に有給を取ると上司や同僚に怪しまれるリスクもあるため、スケジュール管理が求められます。オンライン面接に対応している企業を優先的に受けるのも一つの手です。

3. 転職活動がバレるリスク

転職サイトへの登録、スーツでの出勤の変化、有給取得の増加などから、現職の上司や同僚に転職活動がバレる可能性があります。バレた場合に職場での立場が悪くなることもあるため、注意が必要です。

退職後に転職活動するメリット

1. 転職活動に集中できる

退職後なら、1日の時間をすべて転職活動に充てられます。企業研究・書類作成・面接対策をじっくり行えるため、1社ごとの準備の質が上がります。面接の日程調整も柔軟に対応できるため、選考のスピードが速くなるケースもあります。

2. 心身のリフレッシュができる

現職で心身が消耗している場合は、一度退職して休息を取ることで、良い状態で転職活動に臨めます。燃え尽きた状態で面接を受けても、良いパフォーマンスは発揮できません。

3. スキルアップの時間が取れる

退職期間を利用して、資格の取得やスキルの勉強に時間を使うことも可能です。この期間を有効活用できれば、ブランクがあっても面接でポジティブに説明できます。

退職後に転職活動するデメリット

1. 収入が途絶える

退職後の転職活動で最も大きなリスクは、収入がなくなることです。失業保険（雇用保険の基本手当）は自己都合退職の場合、申請してから給付制限期間（原則2ヶ月）を経て支給開始となります。その間の生活費は貯金で賄う必要があり、貯金が少ないと精神的な余裕を失いやすくなります。

2. ブランクが長引くと不利になる

転職活動が予想以上に長引き、半年以上のブランクが発生すると、企業側から「なぜこんなに長い間決まらなかったのか」と疑問を持たれやすくなります。ブランクが長いほど焦りが増し、妥協した転職先を選んでしまうリスクも高まります。

3. 焦りから条件を妥協しやすい

「早く次を決めなければ」というプレッシャーから、本来の希望条件を下げて転職先を選んでしまうケースが少なくありません。結果として、また「辞めたい」と感じる転職を繰り返してしまう悪循環に陥る可能性があります。

「生活費の3〜6ヶ月分」が具体的にいくらなのかは、毎月の支出を把握していないと計算できません。費目が印刷された家計簿で1〜2ヶ月分を書き出してみると、必要な貯金額が数字で見えてきます。

「退職が先」を選ぶべき3つのケース

基本は在職中の転職がおすすめですが、以下のケースでは退職を先に行うことも妥当な選択です。

1. 心身の健康が限界に達している

長時間労働やハラスメントが原因で、うつ症状や身体的な不調が出ている場合は、まず退職して心身を回復させることが最優先です。健康あっての転職活動なので、ここは我慢せず行動しましょう。厚生労働省のこころの耳では、メンタルヘルスに関する相談を受け付けています。

2. 現職の拘束時間が長すぎて活動が不可能

毎日深夜まで残業があり、休日出勤も常態化しているような環境では、在職中の転職活動は物理的に不可能です。このような場合は、退職して時間を確保するしかありません。

3. 引っ越しを伴う転職を検討している

地方から都市部、または海外への転職など、引っ越しを伴う場合は、退職してから転職活動に集中したほうが効率的なケースがあります。面接のたびに遠方まで移動するのは現実的ではない場合が多いです。

在職中の転職活動を成功させるコツ

在職中の転職活動を選ぶ場合、効率よく進めるためのコツがあります。

転職エージェントを活用する

在職中の転職活動では、転職エージェントの利用がほぼ必須と言えます。求人探し・日程調整・条件交渉といった手間のかかる作業を代行してもらえるため、限られた時間を有効に使えます。面談はオンラインや電話で行えるエージェントがほとんどなので、通勤時間を使って連絡を取り合うことも可能です。

転職活動のスケジュールを立てる

「いつまでに内定を取りたいか」から逆算してスケジュールを立てましょう。一般的に在職中の転職活動は2〜3ヶ月が目安です。「この週末までに職務経歴書を完成させる」「今月中に3社応募する」など、具体的な目標を設定すると進めやすくなります。

在職中は面接や書類の締切が仕事の予定と入り混じるので、1か所にまとめて書ける手帳があると管理が楽になります。応募先ごとの進捗を月間ページで見渡せると、抜け漏れも防げます。

有給休暇の使い方を工夫する

面接は可能な限りまとめて受けることで、有給の消費を抑えられます。また、午前半休・午後半休を活用して1日に2社の面接を入れるといった工夫も効果的です。オンライン面接に対応している企業を優先的に受けるのも良い方法です。

職場にバレないよう注意する

転職サイトに登録する際は、現職の会社名でブロック設定をしましょう。また、転職活動用のメールアドレスは個人のものを使い、会社のPCやスマホで求人を閲覧しないことが鉄則です。dodaの公式サイトなどでは、現職企業を非公開にする設定が可能です。

退職から転職までの理想的な流れ

在職中に転職活動を行い、スムーズに退職・入社するための一般的な流れを紹介します。

Q&Aコーナー

Q. 転職先が決まってから退職を切り出すベストタイミングは？

内定を正式に受諾したら、なるべく早く直属の上司に退職の意思を伝えましょう。引き継ぎ期間を考慮して、入社日の1〜2ヶ月前に伝えるのが理想的です。

Q. 退職を先に伝えたら、その後の転職活動は不利になる？

退職を伝えること自体は転職活動に影響しません。ただし、退職日が決まっているのに転職先が見つからない場合、焦りから判断を誤るリスクがあるため注意が必要です。

Q. 在職中に転職活動をしていることは法的に問題ない？

問題ありません。日本国憲法第22条で「職業選択の自由」が保障されており、在職中の転職活動は労働者の正当な権利です。ただし、業務時間中に転職活動をすることは職務専念義務に反するため避けましょう。

Q. 退職後、失業保険をもらいながら転職活動はできる？

はい、可能です。ただし、自己都合退職の場合は給付制限期間があります。また、求職活動実績を定期的にハローワークに報告する必要があります。詳しくはハローワークの公式サイトで確認してください。

まとめ

転職と退職の順番は、基本的に「在職中に転職活動→内定後に退職」が安全かつ有利です。収入の安定・ブランクの回避・交渉力の維持など、在職中の転職活動にはメリットが多くあります。

ただし、心身の健康が危険な状態であれば、まず退職して回復に専念することも正しい判断です。大切なのは、自分の状況を冷静に分析して「どちらが自分にとってベストか」を判断することです。どちらの順番を選んでも、しっかり準備をして臨めば転職は成功できます。